プロの原作は原作者だけのものではない
プロの原作はプロとして出版する以上、出版社と利益に関する共犯関係になります。
また、原作が映像化されるのなら、テレビ局や広告代理店、スポンサーなど、各方面から資本出資を受けて作品を広告するわけですので、原作者の一個人としての感想とか本当どうでもいいわけです。
むしろ、放映権を許して売ってもらう側が原作者本人なのですから、自分から許諾をしておきながら、「これは原作者である私の思った通りじゃない」「だからやり直せ」なんて言い出すのであれば、これがどれだけ制作サイドにとって「非現実的でムシの良い話をするんだ」という反応になるのが普通です。
世間知らずは厄介
今回の件は、もちろんテレビ局や出版社側の仕事のやり方の問題もあるでしょうが、原作者もビジネスモデルに対する理解、社会常識に欠いていたのではないかという疑問が浮かんできます。
作家やクリエイターには、学歴がなかったり低学歴だったり、極端に社会常識がない人もいるので、日がな陰謀論みたいな文句ばかり垂れ続けている人もいます。
その辺りは、真相としてどういう経緯だったのか調べてほしいところです。
評論家がアニメ映画脚本を書いたら失敗する
原作者が自身のアニメ映画化の際に、評論家に脚本を書かせた映画を上映したら酷い評価だったという話があります。
評論家は沢山の作品を観ますが、自分で作品を作ったことはないわけです。
厳しいですが、「お前が始めた物語」なんですよね
こういうのは、ネット民にもやらせて、思い知らせてやれば面白いと思います。
非関係者、部外者の誹謗中傷は刑事告訴しましょう
「脚本家悪玉論」「原作者＞脚本家」を唱えて突っかかってくる、非関係者、部外者の言いがかりや誹謗中傷は訴えたほうが良いです。
言いたい放題にも度が過ぎます。相変わらずXや匿名掲示板はひどすぎる。
デマ流して悪口言う連中は、魚拓を残して刑事告訴したほうが良い。悪質すぎます。
今回の件は「餅は餅屋」
今回の件は、そういう面は否めなかったのではないかなと思います。
漫画家というのは、絵の専門家でもなければ、脚本の専門家でもありません。
漫画家は、同ランクのアニメーターと力比べしたら基本的に力負けしますし、脚本家と力比べしたら勝てません。
一方で、漫画家には極端に社会評価が高い人がいますが、それを「絵や脚本の能力を評価されている」と勘違いした漫画家自身が悪いです。
そうではなくて、ただ単にたまたま売れただけであり、どちらかと言えば時流や世の雰囲気を掴んで作品化出来た点が評価されていると考えるべきです。
言い方が悪いのですが、「絵もいまいち下手だし、脚本もろくに書けないような人が漫画家になりやすい…」と思っておいたほうが良いかもしれません。
この辺を勘違いしている人が、社会にはかなり多い印象です。
プロの世界は勝負が決まる世界
今回の件は、こう言うと非常に残念なのですが、「脚本家と力比べして負けた漫画家」です。
「映像作品は2次創作で…」という話は、そもそもとして大きく論点がズレています。
脚本家やテレビ局との人間関係は分かりませんが、少なくとも漫画家が自分から脚本をやった以上、その本人にも仕事としては責任があります。
そもそも勝てる（勝負論のある）勝負の領域ではないところに首を突っ込んでやろうとした時点で判断ミスです。
喩えるなら、プロボクサーが練習もせずに、MMA選手にMMAルールで試合を仕掛けるようなものです。
それは、確実にカーフ蹴られて脚潰されたり、タックル取られ上に漬けられて…負けが見えています。
むしろ、漫画家さんのほうが、そういう危機感を持てなかったのではないか、もし希望を通そうとするなら別のやり方があったのではないか…というところも、ちゃんと観ておかないといけません。
不服ならちゃんと揉めて喧嘩するのも、時として大事なことです
映像化の仕事は塾の仕事と同じ
映像化する側としては、原作は預かる子ども、原作者は親御さんみたいなもので、塾で預かって良くなっていれば（成績が上がっていれば）文句は出ないわけです。
映像化すれば、それ以前より人気が出たり売上が上がることは間違いないのですが、そこにあぐらをかいて雑な仕事をしていれば、信頼は得られません。
テレビ局はともかく、編集者は何やってるんだ？
良くないことが起きたということは、仕事のやり方をいま一度疑うべきでしょう。
今後、映像化はアメリカの方法にすべき
アメリカだと、「映像のおかげで売れたから、原作の売れた分だけ、分け前は映像側に還元せよ」というuptick ruleが、映像化契約の際に盛り込まれたりします。
「日本の漫画家が経済的に不利な条件を押し付けられてる」という解釈に、私は反対です。
むしろ、漫画家はより経済的な成功を狙って、映像化を許諾しているわけですから、原作者ばかりが偉そうにされたら、映像制作サイドはたまったものではありません。
契約内容とビジネス感覚を、もう一度各所で確認すべきでしょう。
